能代一中出身でプロ野球阪神のルーキー、工藤泰成投手(23歳)が29日、広島市のマツダスタジアムで行われた広島戦に登板、3分の2イニングで1点を与え交代と、ほろ苦いデビューとなった。
期待の最速159キロ右腕は、開幕2戦目での起用となった。
1ー1で迎えた5回裏に先発の富田蓮を継投すると、先頭打者を1ゴロで押さえ1死。
次打者が安打で出塁、その後三振で2死としたが、そこから3連続四球を与え、押し出しで1点を奪われ逆転されたところで降板した。
6回に阪神が2点を入れ再逆転したため、工藤に「負け」は付かなかった。

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＜以下は白木個人の意見/感想です＞
工藤泰成投手、まだ悲観することは全くありません！
MLBの佐々木朗希を見てください。
ちょうど同じ様な状況です。
片やMLB本戦デビュー、片やNPB本戦デビューです。
緊張しない訳がありません。
ここから再度調整し直して復活します。
もう既にその実力は持っています。
焦らず落ち着いて調整願います。
今シーズン阪神優勝の為の重要なキーマンになると思います。

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秋田魁新報社は29、30日、任期満了に伴う秋田県知事選（4月6日投開票）について、電話調査を行い、取材を加味して情勢を探った。
いずれも無所属新人で前自民県議の鈴木健太候補(49歳)と前副知事の猿田和三候補(61歳)が競り合っている。
無所属新人で無職の大久保範夫候補(73歳)は支持が広がっていない。
調査時点で1割は投票先を決めていなかった。
情勢は変化する可能性がある。

鈴木候補は、自主投票となった自民党の一部議員が支援し、日本維新の会が支持している。

支持政党別では、自民支持層の4割、維新支持層の6割に浸透している。
支持を受けていない政党の支持層も取り込んでおり、国民民主の6割、立憲民主の4割、公明の4割近くに食い込んだ。
無党派層の支持は4割。

年代別では、幅広く支持されており、特に30代が高かった。

猿田候補は、自民党の一部議員が支援し、立民、国民、公明、共産、社民の各党が支持している。

支持政党別では、自民支持層からの支持は鈴木候補と同じく4割だったが、支援する政党の支持層を固め切れていない。
立民と公明は5割、共産と社民は6割にとどまっている。
無党派層の支持は3割だった。

年代別では、80歳以上からの支持が最も高く、比較的高齢層に浸透している。

衆院選の県内小選挙区別では、秋田1区と秋田2区で競り合い、秋田3区では鈴木候補が支持を広げている。

【調査方法】秋田魁新報社、共同通信社、秋田放送、秋田テレビが29日、30日の両日、合同で実施した。
固定電話への自動音声応答通話(オートコール)と、携帯電話へのショートメッセージサービス(SMS)で県内の有権者と答えた人を対象に調査。
固定電話で846人、携帯電話212人の計1058人から回答を得た。

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＜以下は白木個人の意見/感想です＞
県知事選も残り約一週間ですね。
もう各候補者はラストスパートに入ってるのではないでしょうか。
全国の地方自治体共通の最重要課題の少子高齢化始め、問題/課題は山積で誰が知事になっても即大きな変化は無いのかも知れませんが、より柔軟な発想でより早くご対応姿勢を示していただきたいと思います。

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能代市は、4月1日からBNGパートナーズ(東京都)取締役COOの大山洋介さん(50歳)と、Oriai(東京都)地域活性推進部プロデューサーの仁井ひなさん(28歳)を、「地域活性化起業人」として受け入れを開始する。
国の制度を活用した取り組みで、大山さんは外国人材の活用や労働生産性の向上など地元企業の労働力不足対策、仁井さんは地域住民と外国人材の共生に向けた活動に取り組む。
地域活性化起業人制度は、三大都市圏に所在する企業が社員を地方自治体に一定期間(6カ月から3年間)派遣する。
大山さんは東京都出身で、広済堂HRソリューションズ代表取締役などを歴任。
仁井さんは大阪府出身で、インドネシアで日本語を学ぶ人への支援や日本人・企業との交流機会を確保するプロジェクトを担った。
任期は1年間で、最長3年まで延長可能。

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＜以下は白木個人の意見/感想です＞
従来は地域おこし協力隊の皆さんが、総窓口になって担当されて来たと思いますが、これは担当を細分化して「外国人材の活用や労働生産性の向上など地元企業の労働力不足対策と、地域住民と外国人材の共生に向けた活動」に特化してそれぞれ専門の担当を用意したと言う理解で合ってるでしょうか。
我が町は能代ほど外国人材の必要性が高まっていないのかも知れませんが、近い将来そうなることは目に見えています。
是非、準備だけはしておいていただきたいと思います。

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経済産業省は、三菱商事(東京)の企業連合が落札した洋上風力発電の能代市・三種町・男鹿市沖の公募占用指針に関して、制度変更を盛り込んだ改訂案をまとめた。
物価変動を考慮し、当初計画した売電価格に最大40%の上乗せを認めるのが柱。
インフレや原材料費の高騰によるリスクを軽減し、事業継続の確実性を高めるのが狙い。今年にも新制度への移行が可能になる見込み。

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一般海域における 占用公募制度の運用指針

「一般海域における占用公募制度の運用指針」を改訂しました

＜以下は白木個人の意見/感想です＞
2025/2/23掲載記事「洋上風力発電、国が制度見直し　能代・三種・男鹿沖プロジェクトに影響も」で国による見直しがあることをお知らせしましたが、やっとその第一弾が出た、と言うことでしょうか。
まずは一安心でしょうか。
ただ素人考えで心配なのは、この40%はこれまでのコスト上昇分を見込んだだけで、今後も更に上昇し続けた場合は別途見直しなのでしょうか。
世界的なコスト上昇傾向は一旦落ち着いたのでしょうか。
心配です。

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